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日本脳炎とは？
薬剤師
加藤 誠さんのコメント
日本脳炎は、ウイルスによって引き起こされる感染症で、主に蚊を媒介して人に感染します。
感染しても多くの人は無症状ですが、一部の人は高熱、頭痛、嘔吐などの症状が現れ、重症化すると脳炎を発症し、意識障害やけいれん、最悪の場合は命に関わることもあります。
このウイルスの発生源はブタなどの動物であり、蚊が媒介することで人へ広がります。治療法は確立されておらず、対症療法が中心です。そのため、蚊に刺されない工夫や、ワクチン接種による予防が重要になります。
日本脳炎ワクチンの重要性
日本脳炎は重症化すると深刻な後遺症を残すことがあり、一度発症してしまうと治療が困難です。このため、発症を未然に防ぐ手段としてワクチン接種が推奨されています。特に小さな子どもや、高リスク地域へ渡航する人にとっては、感染の可能性を下げる有効な手段となります。日本国内では予防接種が定期接種に指定されており、多くの自治体で接種が推奨されています。
接種することで体内に免疫がつくられ、万が一ウイルスにさらされた場合でも発症を防ぐ、もしくは症状を軽減する効果が期待できます。
日本脳炎ウイルスを持つ蚊に刺される機会をゼロにすることは難しく、そのリスクを下げるためにもワクチン接種の意義は大きいと言えます。
予防接種が推奨される人
日本脳炎の予防接種は、生後6か月以降の子どもを対象に推奨されており、日本では3歳から定期接種が始まります。特に、流行地域に住んでいる人や、その地域へ旅行や滞在予定がある人は、接種を検討する必要があります。また、農業や畜産業に従事する人は、日本脳炎ウイルスを媒介する蚊に刺される機会が多いため、リスクが高くなります。
さらに、免疫力が低下している高齢者も重症化しやすいため、過去に接種を受けていない場合は医師と相談することが勧められます。
日本国内では都市部でも蚊に刺されることがあり、全国的にリスクがゼロではありません。そのため、該当する人は適切な時期に予防接種を受けることが望ましいでしょう。
接種を避けるべきケース
日本脳炎ワクチンは予防効果が期待できる一方で、すべての人に適しているわけではありません。まず、過去に日本脳炎のワクチン接種で強いアレルギー反応を起こしたことがある人は、接種を避ける必要があります。
また、発熱中や体調がすぐれないときは、一時的に接種を見合わせるほうがよいでしょう。
妊娠中の人についても、基本的には接種を避けるべきですが、流行地域への渡航が避けられない場合などは医師と相談しながら慎重に判断する必要があります。
このように、ワクチンには適さないケースもあるため、事前に医療機関で相談することが重要です。
日本脳炎予防接種の基本情報
日本脳炎の予防接種は、日本国内で定期接種として実施されています。
主に3歳から接種が始まり、合計4回の接種が推奨されています。感染リスクを下げる有効な手段であり、特に蚊が多く発生する地域では重要視されています。
接種対象年齢とスケジュール
日本脳炎ワクチンは、3歳から接種が推奨されており、定期接種の対象となるのは3歳から10歳までです。初回接種は3歳から4歳で2回行い、その後追加接種として2回目の接種からおよそ1年後に1回、9歳から10歳頃にもう1回受けるのが基本的なスケジュールです。
接種時期を過ぎると定期接種の対象外となるため、早めに受けることが望ましいでしょう。また、過去に接種機会を逃した人や流行地域へ渡航する予定のある人は、医師と相談の上で追加接種を検討することが重要です。
ワクチンの種類と効果
日本で使用されている日本脳炎ワクチンには、不活化ワクチンが採用されています。このワクチンは、ウイルスの感染力をなくした状態で体内に入れることで、免疫を獲得する仕組みです。接種後はウイルスに対する抗体が作られ、発症や重症化のリスクを低減できるとされています。
一般的に、規定の回数を適切な間隔で接種することで十分な免疫が得られるため、途中で接種を中断しないことが大切です。
また、免疫が持続する期間には個人差があるため、追加接種が必要になる場合もあります。
こんなときは病院へ
日本脳炎ワクチンを接種した後、強いアレルギー反応が出た場合は速やかに医療機関を受診する必要があります。
特に、呼吸が苦しくなる、顔や喉が腫れる、じんましんが全身に広がるなどの症状が現れたときは、すぐに対応しなければなりません。
また、高熱や嘔吐が続く場合も、単なる副反応と自己判断せず、医師に相談することが大切です。さらに、接種後に意識がもうろうとする、けいれんを起こすといった異常が見られた際も、早めの受診が求められます。通常の副反応は一時的なもので自然に治まることが多いですが、症状が長引いたり悪化したりする場合は、専門的な診察を受けることが重要です。
『日本脳炎』に関するQ&A
『日本脳炎』に関してよくある質問に対して、Q&A形式で回答します。
予防接種の機会を逃したらどうしたらいい？
日本脳炎の定期接種の時期を逃してしまった場合でも、追加接種を受けることは可能です。自治体によっては、一定の年齢までは公費で接種できる救済措置を設けていることもあるため、まずは住んでいる地域の保健所や医療機関に相談するとよいでしょう。また、定期接種の対象年齢を超えている場合でも、自費での接種が可能です。特に、流行地域への渡航予定がある人や、過去に1回も接種を受けていない人は、医師と相談しながら接種のスケジュールを決めることが大切です。
海外渡航時に追加接種は必要？
日本脳炎が流行している地域へ渡航する場合、ワクチンの追加接種を検討することが勧められます。特に、東南アジアや南アジアの一部地域では、日本よりも感染リスクが高いとされています。過去に定期接種を受けていても、長期間が経過していると抗体が減少している可能性があるため、必要に応じて追加接種を受けるとよいでしょう。渡航先の感染状況や滞在期間、現地での活動内容によっても接種の必要性は変わるため、事前に医療機関で相談し、適切な予防策を講じることが重要です。
日本脳炎にかかる確率はどれくらい？
日本国内では、日本脳炎の発症例は非常に少なく、年間の報告数は数件程度にとどまっています。しかし、発症すると重篤な後遺症が残ることもあるため、油断はできません。感染の原因となるウイルスはブタの体内で増殖し、それを媒介する蚊によって人に広がるため、特に蚊の活動が活発な夏から秋にかけては注意が必要です。ワクチン接種の普及によって発症率は低下していますが、完全にゼロになるわけではないため、流行地域では蚊に刺されない対策も併せて行うことが求められます。
まとめ
日本脳炎の予防接種は、感染リスクを下げるために有効な手段です。
特に定期接種の対象となる子どもや、流行地域へ渡航する人は、適切なタイミングでの接種が推奨されます。ワクチンによって免疫を獲得し、発症や重症化を防ぐことが期待できます。
一方で、体調不良時やアレルギーのある人は、接種前に医師と相談することが大切です。日本脳炎の発症は少ないものの、蚊を媒介とする感染症であるため、ワクチンと併せて蚊に刺されない対策も心がけましょう。
参考文献
※掲載内容は執筆時点での情報です。
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